若者のパラリンピックへの関心とスポーツ界の未来：日本財団18歳意識調査
日本財団は、次代を担う18歳前後の若者の意識を継続的に調査しており、このたび第76回「冬季オリンピック・パラリンピック」に関する意識調査結果を発表しました。この調査は、2026年2月6日から8日にかけて、全国の17歳から19歳の男女1,000名を対象にインターネットで実施されたものです。
冬季オリンピック・パラリンピックの認知度と関心
調査結果によると、ミラノ・コルティナで開催される冬季オリンピックが今年開催されることを知っていた若者は48%と、半数を下回る結果となりました。また、開催都市名も含めて知らなかった若者は4人に1人に上っています。
特に、冬季オリンピックを「そもそも見ない・関心がない」、あるいは「注目している競技は特にない」と回答した男性はそれぞれ25%、39%と、女性よりも約8～11ポイント高い結果が出ており、男女間で関心度に大きな差があることが示されました。
注目される競技と観戦媒体
若者が注目する競技として、冬季オリンピックではフィギュアスケートとスノーボードが上位を占めました。パラリンピックでは、スノーボードとアイスホッケーが注目競技として挙げられています。
観戦媒体については、テレビ放映が全体の63.3%と最も多く、次いでネット配信・動画配信（YouTube、TVerなど）が6.5%でした。女性ではテレビ放映への関心が特に高く、69.4%に達しています。
日本のスポーツ界の成績向上と未来への期待
近年の国際大会における日本のスポーツ界の成績については、約60%の若者が「大きく向上していると思う」「やや向上していると思う」と肯定的に回答しています。その理由としては、「選手一人ひとりの競技力が高まった」が約半数を占め、「科学トレーニングや用具・技術の進歩」「競技人口の拡大などスポーツ参加のすそ野の広がり」も20%以上が指摘しています。
また、オリンピック・パラリンピックが「世界各国との友好関係の構築につながるか」という問いに対しては70%強が、「国民の団結感や一体感の醸成につながるか」に対しては80%弱が「そう思う」と肯定的な回答を寄せており、スポーツが持つ社会的な影響力への大きな期待がうかがえます。
調査結果の詳細と若者の意識調査について
今回の調査結果の詳細については、以下の報告書で確認できます。
日本財団は、民法の改正により成人年齢が18歳となったことを受け、次代を担う18歳の意識を知り記録することの重要性が高まっていると考えています。2018年10月より、18歳前後の若者の価値観、政治・選挙に対する態度、社会課題の理解などを継続的に調査しています。
これらの調査を通じて、若者たちが社会や世界に対してどのような意識を持っているのか、そして私たちがどのように彼らをサポートしていけるのかを考えるきっかけとなるでしょう。特にパラリンピックへの関心を高め、多様なスポーツの魅力を伝えることは、共生社会の実現に向けた大切な一歩となります。
