障がい者スポーツ団体のDX推進事例：JIFFがプロジェクト管理に「PROEVER®」を導入し、共生社会実現へ

株式会社マネジメントソリューションズ（以下、MSOL）は、一般社団法人 日本障がい者サッカー連盟（以下、JIFF）がAI活用型プロジェクトマネジメントプラットフォーム「PROEVER®」を導入した事例を公開しました。この取り組みは、多様な背景を持つメンバーが協働する障がい者スポーツ団体のプロジェクト運営をデジタル化し、「個人の管理」から「チームの共通基盤」への転換を実現したものです。

この記事で分かること

  • 障がい者スポーツ団体JIFFが抱えていたプロジェクト管理の課題とその背景。

  • AI活用型プロジェクトマネジメントプラットフォーム「PROEVER®」がJIFFにもたらした具体的な効果。

  • プロジェクトの「見える化」や「ナレッジ共有」がチーム運営に与える好影響。

  • 多様なステークホルダーとの協働を支えるDX基盤の重要性。

  • 障がい福祉分野におけるDX推進と共生社会実現への展望。

障がい者スポーツ団体JIFFの挑戦：多様なメンバーを支えるプロジェクト管理の課題

JIFFは、「サッカーなら、どんな障害も超えられる。」を理念に掲げ、障がい者サッカーを通じて共生社会の実現を目指している団体です。現在、8つの障がい者サッカー競技団体を支援し、競技の普及・発展に努めています。その活動には、雇用形態、バックグラウンド、勤務場所が異なる多様なメンバーが参画しています。

導入前の課題：リモートワークと属人化

従来のJIFFでは、ExcelやGoogleスプレッドシートを用いて個別に業務管理が行われていました。しかし、リモートワークの増加に伴い、プロジェクト全体の進捗状況をリアルタイムで把握することが困難になっていました。また、担当者交代時のノウハウの引き継ぎも属人的な記憶に頼る部分が多く、課題となっていました。

これらの課題を解決し、関係者全員が共通認識を持てる基盤を構築するため、プロジェクトを可視化できるAI活用型マネジメントプラットフォーム「PROEVER®」の導入が決定されました。

「PROEVER®」がもたらした効果：チームの共通基盤と進捗の「見える化」

「PROEVER®」の導入により、JIFFのプロジェクト運営には以下のような具体的な効果が現れました。

1. チームの安心感につながった進捗の「見える化」

PROEVER®にタスク、担当者、期限、進捗情報が一元管理されることで、管理者と実務担当者双方の状況把握が容易になりました。特に、PROEVER®の「天気ステータス」（晴れ、曇り、雨など）を活用することで、各タスクの状況を視覚的に共有でき、建設的なコミュニケーションが生まれています。これにより、業務負荷の偏りや遅延リスクの早期発見につながり、「見てもらえている」「ひとりで抱え込まなくていい」というチームメンバーの安心感にも貢献しています。

PROEVER®のダッシュボード画面
PROEVER®のダッシュボード画面。プロジェクトの進捗状況が一覧で確認できる。

2. プロジェクトの「型」の共有と経験の資産化

毎年継続して実施されるプロジェクトでは、過去のWBS（作業分解構成図）や関連資料へのリンクがPROEVER®上に蓄積されるようになりました。これにより、担当者交代時の引き継ぎが大幅に効率化され、組織の知識として過去のプロジェクトの知見が共有されることで、新しい担当者も円滑にプロジェクトを進めることが可能になりました。

3. 多様なステークホルダーとの協働を支える基盤

JIFFのプロジェクトには、職員だけでなく、ボランティア、行政、企業など多様なステークホルダーが関わります。PROEVER®は定例会などで活用され、運用ルールが定着したことで、会議に参加できないメンバーも含め、それぞれがプロジェクトの状況を確認しやすくなりました。これは、効率化だけでなく、JIFFが大切にする「多様な人を巻き込み、丁寧にコミュニケーションを重ねる」という進め方を支える基盤となっています。

JIFFとMSOLの今後の展望：社会へのインパクト拡大

JIFFは今後10年に向けて、障がい者の安定雇用創出や体験格差解消プログラム、学校環境のアクセシビリティ向上など、「ともに働く、学ぶ、暮らす」をテーマとした社会実装に取り組んでいく予定です。MSOLは、2018年からJIFFの活動支援パートナーとして培ってきた知見を活かし、PROEVER®の提供と伴走支援を通じて、JIFFの社会的インパクト創出を支援し続けるとしています。

一般社団法人 日本障がい者サッカー連盟（JIFF）について

「サッカーなら、どんな障害も超えられる。」を理念に、障がい者サッカーを通じた共生社会の実現を目指す団体です。

プロジェクトマネジメントソフトウェア「PROEVER®」について

PROEVER®は、MSOLが培ってきたプロジェクトマネジメントの「実践知」と「データ×AI」を融合したプラットフォームです。複数のプロジェクト状況をリアルタイムで可視化し、潜在的なリスクを早期に検知・分析することで、プロジェクトの「手戻り」や「遅延」を最小化し、成功率の向上を支援します。PMOやPMのスキル向上を促すナレッジ活用機能や、伴走型の定着支援も充実しており、組織全体の「マネジメント成熟度」を高めることが期待されます。

株式会社マネジメントソリューションズ（MSOL）について

PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）のリーディングカンパニーとして、プロジェクトマネジメント実行支援、マネジメントトレーニング、プロジェクトマネジメントソフトウェア「PROEVER®」の提供などを行っています。人とテクノロジーを融合したマネジメントにおける社会のプラットフォームとなり、組織の変革・価値創造、および自律的な個人の成長を促すことをビジョンとしています。

読者向けQ&A：障がい福祉分野とDX推進

Q1: 障がい者スポーツ団体がPROEVER®のようなツールを導入するメリットは何ですか？

A1: PROEVER®のようなプロジェクトマネジメントツールを導入することで、プロジェクトの進捗状況が「見える化」され、多様なメンバー間での情報共有が円滑になります。これにより、業務の属人化を防ぎ、担当者交代時の引き継ぎがスムーズになるほか、チーム全体の生産性向上と安心感の醸成につながります。また、過去のプロジェクトの知見が組織の資産として蓄積され、将来のプロジェクト運営に役立てることができます。

Q2: 「マネジメント成熟度」とは具体的にどのような意味ですか？

A2: 「マネジメント成熟度」とは、組織がプロジェクトや業務をどれだけ効率的かつ効果的に管理できているかを示す指標です。成熟度が高い組織ほど、プロジェクトの成功率が高く、リスク管理も適切に行われ、変化への対応力も優れているとされます。PROEVER®のようなツールは、標準化されたプロセスやナレッジ共有を通じて、組織全体のマネジメント能力を高めることに貢献します。

Q3: 障がい福祉分野におけるDX推進は、共生社会の実現にどのように貢献しますか？

A3: 障がい福祉分野でのDX（デジタルトランスフォーメーション）推進は、情報共有の効率化、業務の自動化、データに基づいた意思決定を可能にします。これにより、支援の質の向上、サービス提供の迅速化、多様な人々が参画しやすい環境の整備が進みます。結果として、障がいのある人もない人も「ともに働く、学ぶ、暮らす」ことができる、より包摂的で持続可能な共生社会の実現に大きく貢献すると考えられます。

Written by

菅間 大樹

findgood編集長、株式会社Mind One代表取締役
雑誌制作会社、広告代理店、障害者専門人材サービス会社を経て独立。
ライター・編集者としての活動と並行し、就労移行支援事業所の立ち上げに関わり、管理者も務める。職場適応援助者（ジョブコーチ）養成研修修了。
著書に「経営者・人事担当者のための障害者雇用をはじめる前に読む本」（Amazon Kindle「人事・労務管理」「社会学」部門１位獲得）がある。
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