人手不足の職場で浮き彫りになる休職判断の遅れと心理的要因
株式会社Rodinaは、メンタルヘルス不調により休職を経験し、人手不足の状態にある会社で働く、または働いていた全国のビジネスパーソン200名を対象に「人手不足の職場における休職判断の実態」に関する調査を実施しました。この調査から、休職判断の遅れには、職務への強い責任感や周囲への配慮といった心理的要因が大きく影響していることが見えてきました。
85.5%が「休職が遅れた」と回答する実態
調査結果によると、休職したタイミングについて「非常に遅かったと感じる」が40.0%、「やや遅れたと感じる」が45.5%となり、合わせて85.5%もの人が休職が遅れたと感じていることが判明しました。適切なタイミングで休職できたと感じているのはわずか14.5%に留まっています。
この結果は、人手不足の職場では、従業員が自身の不調を感じながらも、周囲への影響や業務継続への懸念から休職をためらい、結果的に休職のタイミングが遅れやすくなっている状況を示唆しています。
休職遅延の主な要因は「責任感」と「周囲への配慮」
休職が遅れた要因として最も多かった回答は、「自分がいないと現場が回らないと思ったから」（50.3%）でした。次いで、「人手不足で周囲に迷惑がかかると思ったから」（40.9%）、「休職への罪悪感や、キャリアへの不安があったから」（36.3%）、「責任ある立場（役職など）を任されていたから」（35.7%）と続きます。
これらの結果から、人手不足の職場では「休むと業務が滞る」「周囲に負担をかける」といった責任意識が強く働き、本人が不調を抱えていても休職の判断を遅らせてしまう傾向があることが分かります。
相談の機会はあっても具体的な改善につながらないケースも
休職前の職場への相談状況については、「十分に相談でき、具体的な配慮や業務調整などの対応もしてくれた」が38.5%であった一方、「相談はしたが、具体的な対応や改善はなされなかった」が38.0%と、約4割近くの人が相談しても具体的な解決に至らなかったと回答しています。また、「相談しようと思わなかった」（12.0%）、「相談したかったが、できなかった」（11.5%）と、相談自体をためらうケースも2割を超えています。
これは、相談窓口があっても、人手不足を背景とした具体的な業務調整や負担軽減が十分に行われず、メンタルヘルス不調の悪化や休職回避に繋がりにくい現状があることを示唆しています。
適切な休職タイミングは「2週間〜1ヵ月程度前」が最多
もし適切に休職できていたら、どのくらいの時期に休むべきだったかという問いに対しては、「2週間〜1ヵ月程度前」（40.4%）が最も多く、「1ヵ月〜3ヵ月程度前」（29.2%）、「3ヵ月以上前」（16.4%）が続きました。
この結果は、多くの休職経験者が、不調が深刻化する前の比較的早い段階で休むべきだったと振り返っていることを示しています。人手不足の環境下では、不調を抱えながらも無理を重ねてしまいやすい構造があると考えられます。
企業に求められる「休める職場」の実現とメンタルヘルス支援
今回の調査結果から、人手不足が従業員のメンタルヘルスに与える影響は深刻であり、休職の遅れを防ぐためには、企業側の積極的な取り組みが不可欠であることが明らかになりました。
相談後の具体的な業務調整・負担軽減が鍵
単に相談窓口を設けるだけでなく、相談後に実際に業務調整や負担軽減が行われる体制づくりが重要です。従業員が「休んでも職場が回る」という安心感を持てる環境を整備することが、早期の休職判断を促し、不調の悪化を防ぐことにつながるでしょう。これは、障害福祉分野における「働きやすい職場環境」や「合理的配慮」の考え方にも通じるものです。
復職・就労支援の専門家からの視点
本調査は精神保健指定医である前田佳宏先生の監修を受けています。
前田先生は東大病院精神科医局に所属し、児童精神科の専門外来やトラウマ専門外来での経験を持つ専門家です。専門家による客観的な視点から、メンタルヘルス不調に対する早期介入と適切な支援の重要性が改めて示唆されます。
株式会社Rodinaの包括的な支援
調査を実施した株式会社Rodinaは、事業開始以来3,000名以上の支援実績を持ち、全国45拠点以上で展開する復職・就職支援の専門企業です。長年の実践を通じて、休職者が安心して職場に戻れるよう、また離職した方が新たな職場に就労できるよう、専門的なプログラム提供や企業支援を行っています。
近年では、復職後の職場定着支援や、企業側のメンタルヘルスに対する理解促進、社内制度の見直しに向けた伴走支援にも力を入れています。EAP（従業員支援プログラム：従業員の精神的な健康問題や職場での悩み、私生活の問題などに対して、専門家によるカウンセリングや情報提供を行う福利厚生プログラム）事業も展開しており、企業と従業員双方をサポートする包括的なサービスを提供していることが特徴です。
Rodinaは、すべての人が「自分らしく働ける社会」の実現を目指し、支援の質と幅をさらに広げていくとのことです。
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株式会社Rodina公式サイト: https://rodina.co.jp/
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Rodinaサービスサイト: https://service.rodina.co.jp/
